長期インターンで受け入れた学生に対して、
インターン期間中の実績評価を実施した割合です。
#私たちJBAが経営する目的(ミッション)は、
「圧巻の人財となり、世の中をより良くする」ことです。
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※圧巻の人財とは------------------------------------
自ら世の中をより良くする事業をつくり、
仲間を導くリーダーとなる存在。
社会に対して価値を生み出し続けるからこそ、
仕事は趣味のように没頭できるものになる。
一方で、
家族との時間や人生そのものの幸福も、大切にする。
社会への貢献と、個人としての幸せを両立できる人。
そして、誰からも信頼される人。
それが、私たちの定義する「圧巻の人財」です。
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私たちの仕事は、
一流のお客さまの成長に伴走し、"なくてはならない”存在になること。
でもそれ以上に、
「人が育つこと」こそが、社会にとって最大の価値であると、私たちは信じています。
#なぜ、長期インターンにここまで本気で投資しているのか。
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JBAでは、長期インターンシップ制度を「学生構想」という名称で、
プロジェクト化しており、約8年間にわたって、約1,000名ほどの学生を直接雇用し、
拠点も全国に展開。多くの失敗を重ねながらも、膨大な投資をし続けてきました。
それはなぜか?
「学生構想」で、未来のリーダーを育てる。という経営戦略のためです。
インターンで扱うのは、実際に大手企業が抱えるリアルな課題。
学生であっても、社員と同じ立場でプロジェクトに入り、
企画から実行、そして成果が出るまでを共に担います。
これは、座学でも仮想課題でもありません。
そんな環境で、自分の実力を磨いていくことができます。
この取り組みは、すでに全国に広がり始めており、現在は約30名の学生が参加。
今後は、これを500名規模へと拡大し、
地方にいても、志さえあれば第一線のビジネスに挑戦できる環境をつくっていきます。
全国から集まった学生たちは、
大手企業のリアルな課題に向き合いながら、実践を通じて、
卒業までに“ビジネスを動かす力”を手に入れていきます。
卒業後の進路はバラバラ。でも目指すものは同じ。
・大手企業でプロジェクトの責任者として活躍する人
・ベンチャー企業の幹部や、スタートアップで成長を支える人
・自ら起業する人
・そしてJBAを選び、共に事業を広げていく人
進む道はそれぞれでも、社会の中心でリーダーシップを発揮する人材として活躍すること。
それこそが、JBAが掲げる「学生構想」の最大の意義です。
彼らが将来、
再びJBAで出会った仲間と一緒にビジネスを立ち上げたり、
何でも相談し合える一生もののビジネスパートナーとしてつながっていく。
もし、困ったときに、
「無理を聞いてくれる自分より優秀な仲間が100人」いたら——
大抵のことは、ほとんど実現できる。
JBAは、そんなかけがえのない関係性が各地に広がっていく未来を、
私たちは本気で描いています。
クリエイティブの力で世の中をより良くしたいあなたへ。
今からプロとして、トップクライアントに対して挑戦しませんか?
「大手企業や経営者から直接指名が止まらない存在になりたい」
「大手企業の案件に関わり、レベルの高い仕事でスキルを磨いてみたい」
「企画・編集からクリエイティブまで出来るクリエイティブディレクターを目指したい」
「クリエイティブのチームを将来は持ちたい」
そんな思いを持ったあなたを求めています!
■具体的な業務内容■
大手企業に対して、その企業の魅力や商品サービスを伝えていくために、商品マーケティング、社内外におけるブランディング、採用ブランディング、株主や地域社会・消費者に対する広報などの事業領域を通じ、企業価値を高めることが私たちの仕事です。
企画立案や実行支援を担うコンサルタントだけでなく、デザイン(Web、動画、グラフィック)・ライティング・テクノロジー(AI、システム)などを扱うクリエイターやエンジニアも在籍しており、“コンサルティング”だけでなく、“クリエイティブ”までの融合で支援をしています。
・物流業界A社:生産性を向上させるための社内の基本ルールを全てスマホアプリで動画化
・化学メーカーB社:自社らしさを再整理し、行動指針・CI・VI策定を踏まえたブランディング
・化粧品メーカーC社:海外売上を拡大させるためのブランディング及びマーケティング
・不動産業界D社:新任社長が発信するメッセージのコンサルティング
・ホテル業界E社:新卒採用の戦略から採用ブランディングまで一貫した支援
■アウトプット例■
広報誌、コーポレートサイト、企業のオウンドメディア、商品サイト、ブランドサイト、企業広告、企業イメージムービー、オフィスデザイン、店舗開発、会社案内、社内報・イントラネット、商品広告、イベント広告、周年記念イベントデザイン・サイト・映像、採用ツール、IRツール、CSRツール、海外拠点における各種PRツール など
■こんな人におすすめ■
・圧倒的に成長したい
・学校では物足りない
・クリエイティブで世の中を良くしていきたい
・優秀な人との人脈を持ちたい人
・将来起業したい人
・社会人になる前に周りと差をつけたい人
■仕事の魅力■
・大手企業と取り引きし、レベルの高い案件に関われる!
・お客さまとコミュニケーションを取り、反応をダイレクトに知ることができる!
・企画から制作まで社内で完結、デザイナー/エンジニアもお客様に直接提案できる!
・業界や案件内容が多種多様、ルーティンワークではなく案件ごとにチームを組んで仕事ができる!
ー 取引先一例 ー
ANAホールディングス株式会社、株式会社三井住友フィナンシャルグループ、株式会社ファンケル、カルビー株式会社、ライオン株式会社、明治ホールディングス株式会社、りそな銀行、三井不動産株式会社、株式会社そごう・西武、第一三共株式会社、カシオ株式会社、株式会社コーセー、株式会社ドトールコーヒー、株式会社東急ハンズ、株式会社ブリヂストン、株式会社リコー
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JBAのインターンシップに参加するメリット
1、東京・大阪・札幌・神戸・筑波など全拠点の学生と仕事を通して交流ができ視野が広がる
2、大企業の組織課題やビジネスモデル、業界動向など学生では通常知りえない情報を得られる
3、元Google・Apple出身の起業家による毎週の勉強会を無料で参加
4、社員から徹底的フィードバック
5、社内の仕組みづくりや教育システム、採用などの組織づくりを経験できる
JBAには、学生と社員のあいだに明確な線引きはありません。
重視されるのは、「誰が言ったか」ではなく、「何を言ったか」。
年齢や立場に関係なく、同じ目線で働き、自由に発言・質問ができる。
やりたいと思えば、会議に参加し、手を挙げてプロジェクトに入ることも可能。
そんなオープンでフラットなカルチャーが、当たり前のように根づいています。
JBAでは、「挑戦したい」という意志がある人に、成長の機会がどこまでも与えられます。
社員を巻き込み、プロジェクトの“主役”として動くことで、
大学生であっても、社会人と同じ責任と裁量をもって実力を高めることができます。
このような環境は、日本の中でもほとんど例がありません。
北海道大学、千葉大学、日本大学、関西大学、大阪大学、大阪公立大学、立命館大学、広島大学など——
全国から集まった意欲ある学生たちが、日々プロとして挑戦を重ねています。
【支援事例】
①某大手タイヤメーカーB社 工場での品質教育動画
タイヤ工場における品質意識の低下が大きな課題となっていました。作業マニュアルは徐々に現場に浸透してきていたものの、不注意から生じる品質問題が発生し、品質意識の低下が見え始めていたのです。
私たちは、どこで問題が起きているのか特定するために、5つの工場を訪れ、工場長から現場の技能員まで、合計約100名に対するヒアリングを実施し、品質意識の変遷、作業環境の変化、日々感じている問題、そして現場社員が感じる仕事のやりがいなどを詳しく聞き出し、課題の特定及び戦略を策定しました。
戦略を元に、品質教育カリキュラムの見直し及び、動画教材の制作を行いました。動画教材では、世の中のベンチマークとなり得る動画を1週間収集し、仮説を出し、専門的な内容や勉強感を一切なくし、分かりやすく、共感するストーリーで、現場の社員が直面する課題を視覚的に描き出す動画にすることで、品質向上への理解と関心を高めるための良い機会となりました。他にも各工場と本社の間にJBAが入り、各現場での品質意識を向上させるための日々のコミュニケーションの改善や、職場での体験会の設置、職場リーダー職研修の改訂など全面的に入り込んで、改革を進めています。
②某大手水処理メーカーA社 行動方針/ブランド策定
70周年という大きな節目を迎え、これからの海外でのビジネス拡大に向けてどのように進むべきかという問いに直面していた中、自社の事業の価値が、内部の従業員だけでなく社会全体にも明確に伝わっていなく、さらに、A社自身が持つ独自の強みや特徴が、組織全体に十分に認識されておりませんでした。
そこで私たちは、経営陣や各事業部のリーダー50名に対するヒアリングを実施し、その中から企業が持つ本質的な強みや特徴を抽出し、それを未来を担う若手社員たちにも理解できる形で言語化し、行動指針を策定しました。
さらに、企業の未来像を描くため、ワーキンググループを立ち上げ、ワークショップを行い、その結果をもとに、新たなビジョンを言語化し、それを基に社名変更を含む全面的なブランディングを行い、ブランドサイト、会社紹介動画、これまでの成長過程をまとめた社史など、あらゆるクリエイティブ制作を手がけました。現在はサステナビリティや人事などはじめとする各部門が従業員に伝える内容を全て集約して、従業員と経営のコミュニケーションの改革を進めています。